子供の成長とともに増える教育費…貯金額の目安や工夫は?

子供が産まれてから成人になるまでに
20年という長い時間がかかります。

その間に幼稚園・小学校・中学校・大学などで
成長に応じた教育を受けますが、
それぞれの年代にどれぐらいの費用がかかるか、
意外と分からないものです。

子供が成人するまでにかかる費用はウン千万…
とどこかで聞いたような気はするけど、
本当にそれぐらいかかるとしたら…。

考えただけで不安な気持ちになりますよね。

なるべくは子供に良い教育を
と考える親も多いでしょうが、
今すぐまとまった教育費が必要なわけではありません。

学校種別の教育費と、
それに応じて必要な貯蓄の目安を知ることで、
今後の人生を計画的に賢く過ごしていきましょう。

子供の人数は?公立or私立?塾は?教育費貯金の目安を診断!

文部科学省による平成28年度の学習費調査結果によると、
公立・私立の学校種別学習費総額(年額)は
以下のようになっています。

公立 私立
幼稚園 23万4千円 48万2千円
小学校 32万2千円 152万8千円
中学校 47万9千円 132万7千円
高等学校(全日制) 45万1千円 104万円

(文部科学省 平成28年度子供の学習費調査の結果について より)

学校種別に比較してみても約2倍から3倍ほど、
私立学校の方がかかるお金が多いですよね。

単純に計算してみても、
幼稚園3歳から高等学校修了までの15年間を
全て公立に通った場合だと総額で約566万円の教育費が、
全て私立に通った場合は総額で約1772万円と、
その差は3倍以上になります。

どちらにしてもお金がかかることは確かですが、
子供が幼稚園に入園してから高校を卒業するまで、
ひと月に必要な教育費がどれぐらいになるのか算出してみます。

公立 私立
幼稚園 2万円 約4万円
小学校 2万7千円 約12万7千円
中学校 約4万円 約11万円
高等学校(全日制) 約3万8千円 約8万7千円

(文部科学省の調査結果より算出)

これは大まかに、かつ必要最低限の金額を算出したものですので、
あくまでの目安として捉えてください。

ひと月に最低限必要な教育費が分かれば、
計画的に家庭の支出からその分の予算を
確保していけるかと思います。

幼稚園に入園したばかりのお子様を持つ方は、
今後のお子様の進学が公立か私立によっても変わりますが、
今からでも教育費にかかるお金を計画的に貯蓄していくことが
できますので、ぜひ参考になればと思います。

大学進学にかかる費用は、国公立大学や私立大学で
費用が大きく変わってくるのはもちろんのこと、
学部によっても差が出てきます。

大学の学費は、年度の始めに一括で支払う方法か、
前期・後期に分けて支払う方法があります。

最近では後者が一般的になってきていますが、
家庭の事情などで、まとまった学費の支払いが困難な場合には
延納などの対応をしてくれる大学も増えてきていますので、
入学前に調べておくと安心です。

ここで、大まかにですが大学入学時にかかる費用を
国公立・私立大学別(昼間部)に見てみたいと思います。

区分 授業料 入学料 施設設備費等 合計
国立大 53万5千800円 28万2千円 81万7千800円
公立大 53万7千809円 39万3千426円 93万1235円
私立大文系 74万6千123円 24万2千579円 15万8千118円 114万6千819円
私立大理系 104万8千763円 26万2千436円 19万34円 150万1233円
私立大医師系 273万7千37円 103万8千128円 83万1722円 460万4千887円

これは文部科学省による調査結果を元にした平均額ですが、
最近では国立大学の法人化などの理由からも、
国立大学間での学費にも差があるようです。

また、空欄になっている国公立の施設設備費ですが、
施設費とは別に、実習費や諸会費などが徴収される場合もあります。

子供を習い事・塾に通わせるのは何歳から?費用はどれぐらい?

最近では、子供の習い事は幼稚園からさせた方が良い、
と考える親も多いのではないでしょうか。

お子様と同年齢の子供を持つ他の家庭が、
子供に、何歳から・いくつ習い事をさせているのか
気になりますよね。

年齢・年代別で人気の習い事があるようですので、見ていきましょう。

  • 3〜4歳

特に「聞き取る」ことが発達してくるこの時期、
ピアノや英会話、バレエなどに通わせ始める親も多いようです。

また、数字などへの理解が高まる時期でもありますので、
公文などの幼児用学習塾に通わせる親もいるようです。

スポーツ系では、0歳から始められる水泳は
この時期でも遅いということがありませんので、
人気が高いですよ。

  • 5〜6歳

6歳ごろになると、小学校の入学前の準備として
習い事を始める家庭も多いようです。

人気なものは、集中力をつけることができる書道やそろばん、
学力を予めつけるための公文や学習塾です。

スポーツ系では、体育の必修科目になったダンスを
事前に習わせる家庭もあるようですよ。

  • 小学生

小学生になると、英会話や学習塾などの
実用的な習い事をさせる家庭が増えます。

最近では、平成32年から必修科目となる「プログラミング」を
習うことができる教室の人気が高いようですね。

中学生や高校生になると、
学校での部活動に入部する機会があるため、
その頃から習い事を始めさせる家庭は少なく、
小さい頃から続けているものが多いようです。

一般的なご家庭では、子供の習い事にかける費用は
5,000〜20,000円前後がほとんどのようです。

一つの習い事あたり、だいたい5,000〜8,000円の
月謝がかかるようです。

幼稚園の頃から習い事を5つ掛け持ちさせてる…
という教育熱心なママもいらっしゃると思いますが、
平均的には週1回ペースの学習系とスポーツ系の
1つずつを掛け持ちしている家庭が多いようですよ。

予算があまりないけど何か習い事をさせたい、
と考えているのであれば書道や空手などは
月謝が他と比べるとお手頃なので、
候補に入れてみるのも良いかもしれません。

子供のために親ができること!教育費を多く!賢く!貯金するコツ

お子様の年代別にかかる大体の教育費が分かったところで、
実際に貯蓄のイメージはできましたか?

貯蓄を始めるにあたって早すぎるということはありませんので、
ご家庭の収支に合わせて来月からでも出来る
貯金のコツをみていきましょう。

まずは目標金額を設定することが大切です。

公立か私立に通わせることが定まっていなくても
大学入学のタイミングを目安に貯蓄をすることが
最善だと思います。

例えば、幼稚園から高校まで全て公立学校(約566万円)、
国立大学に4年間通うパターン(約250万円)でいくと、
最低でも総額で約800万円が必要になりますね。

次に、月々の貯金金額を決めていきます。

幼稚園から高校まで、月々必要になる教育費については
先に見ましたが、もし家計に余裕があれば
それぞれの年代の教育費+大学の教育費を
貯蓄できると良いですね。

なぜなら、大学は入学前に学費や入学費などを
一括で支払わなくてはならず、
高校3年の年度末にはまとまったお金が必要になるからです。

先ほどの総額約800万円の教育費の例で見てみると、
前出した表を元に
(年代別月々に必要な教育費)

国立大学の教育費約250万円を高校2年生までの
17年間で貯蓄していく(250万÷17年)とすると、
月々に約1万2千300円ほどを上乗せして貯蓄していけば、
大学の費用までを賄うことができます。

もしくは大学にかかる費用を、
給与振込口座から自動積立預金をしたり、
貯蓄型の保険に加入することを考えてみても良いかもしれません。

独身の頃の感覚が抜けず
お金があると使ってしまうタイプ」の方も、
確実に貯金を増やす仕組みとコツさえわかれば
計画的に続けていくことができますよ。

「貯金を増やすコツ」、それは先取り貯蓄をすること。

先取り貯蓄とは、その名の通り
収入から先に貯金用のお金を確保することです。

これまで、収入を家計の支払い・娯楽費用などに先に使い、
余ったお金を貯金に回していたという方も多いでしょう。

でもそれでは一向にお金はたまらない…。

当たり前だと言われるとそうかもしれませんが、
一定の金額を定期的に貯めていかなければ貯金は増えません。

それでも、収入を先に生活費に回してしまうことで、
そのバランスが崩れてうまく貯金ができないという方は
少なくないはずです。

また、先取り貯蓄をしてしまうと生活費が少なくなってしまう!
と心配される方もいるかもしれませんね。

しかし目標のない節約をするよりも
先に貯金はしてあるから残りは使っても大丈夫
という方が気持ち的にも楽になりませんか?

案外ひと月に使えるお金が決まってくると、
それに合わせたライフスタイルに変化していけるものですよ。

まずは先取り貯蓄のクセをつけていってみてくださいね。

まとめ

子供の教育費は思った以上にたくさんのお金が必要になります。

子供がどのような進路を選択していくか一緒に考えていきながら、
賢く貯金をしていきたいですね。

お子様が2人、3人と増えていっても
基本的な貯蓄パターンを決めておけば、
慌てることなく教育費を準備していくことが
できるのではないでしょうか。

収入に対して出ていくお金が多い、
と感じる方は固定費の見直しもおすすめします。

とりあえず入ってしまったような生命保険などがあれば、
節約できるチャンスかもしれませんので
ぜひ見直してみてくださいね。

最後になりますが、児童手当を全額貯金すると
総額200万円になるそうですよ。

給与だけでは貯金まで手が回らないという方も、
児童手当を今後の教育費として貯金していくことも
考えてみてはいかがでしょうか。

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